長文
選択肢をよく読む
センター日本史 間違えたとこ
南海路 菱垣廻船 樽廻船
応仁の乱の後 守護は没落
室町 一族で数ヵ国の守護を兼任していた
狂言 能の合間の風刺劇
永楽通宝は明銭
西面の武士は承久の乱
天台宗はのちに山門派と寺門派に対立
南京占領→第一次近衛声明→日米通商航海条約破棄の通告
幕藩領主は村全体の石高である村高に課し村の責任で一括して納めさせた
※個々の農民に対しては誤り
女工、製糸紡績業
職業婦人は事務系職員
伽耶滅亡562年
百済滅亡660年
曇徴は飛鳥文化
勃海滅亡926年
建武政権、記録所は重要政務担当した
江戸金、大阪銀
阿波 藍
華族令で華族の範囲拡大
勘合は明の皇帝が発行
大仙陵古墳は中期
※前期 箸墓
後期 群集墳 横穴式
東海道 東山道の支配権
→義経追討を名目とする守護地頭を設置
→右近衛大将
信長は堺を直轄地にした
江戸は京都所司代
頼朝が京都守護をおいた
早稲田日本史過去問
今川貞世 『難太平記』
大蔵永常は江戸後期で他の農書より
時代が遅め
大嘗祭再興は綱吉時代
漢方医学は公式の医療ではない
江戸の郵便制度に飛脚は関係ない
租税の取立ては里長の職務
裁判は国司と群司の職務
勃海は926年に滅亡
国衙領内部の単位が郷や保
大田文の作成は国衙に命じた
寛政改革 豪商が勘定御用達に登用
三方領知替え
川越→庄内、庄内→長岡、長岡→川越
冠位制 孝徳の時19階 天智の時26階
大宝律令で30階
中世の関所は関銭を徴収が目的
江戸の関所は人や物資の移動の監視が目的
「いろは」順は節用集
鈴の屋は本居宣長の書斎
皇室典範は公布されてない
徴兵告輸に血税という表現 ※徴兵令×
田畑永代売買の禁に違反した場合、売り主追放、買い主入牢 ※死罪はない
地券に小作人の名前は記されてない
シーボルトはドイツ人
英単語 熟語
invaluable 非常に貴重な
passenger 乗客
allowance こづかい
subsidy 助成金
disincentive 阻害要因 意欲をそぐもの
margin 余地 余裕 利益など
fertilizer 肥料
downright まったくの 徹底的な 率直な
mirage 幻覚
pundit 評論家 専門家
pluck もぎ取る
unveil 明かす
nastiness 不快さ
prosecute 起訴する
curb 抑制
put forward ～を提案する
disenchanted 幻滅した
franchise 参政権
float 提案する
solemn 重大な、厳粛な
inconsistency 矛盾
in case S V 「するといけないから、の場合に備えて」
carry away 夢中にさせる
turn out ～の結果になる
hold out 耐える、がんばる
at times＝sometimes
in direction ～の方向へ
level against 「非難を浴びせる」
A pure and simple 「Aそのもの」
military 軍用の 軍人の 軍人 軍隊
streamlined 能率化された
outreach 「何から何まで手を貸すこと」
prioritize「優先させる」
founder「失敗する 崩壊する」
implement 「実行する」
in the middle of ～ing 「している最中に」
センター政経
1.WTOは最恵国待遇の原則
2.一般特恵関税は認められている
3.国が地方の特別法を制定する場合、住民投票の過半数が必要
4.地方債の発行に国の許可はいらない
(事前協議制)
5.自治事務→都市計画の決定病院や薬局の開設許可
7.積立方式から賦課方式へ
8.国際人権規約は法的拘束力アリ
9.障害者権利条約は採択+発効+日本批准
10.夫婦別姓は認められていない
11.刑事裁判だけ国選弁護人アリ
12.ハーグ条約発効済み
13.CTBT未だ発効せず(米中インパ未批准)
14.国富=実物資産＋対外純資産
※金融資産は入らない
17.法律案の議決の場合 60日以内
19.大統領制は厳格な権力分立
議員内閣制は緩やかな権力分立
20.男女雇用機会均等法の改正でポジティブアクションを企業に促す規定された
21.イギリスエリザベス救貧法ベバリッジ
22.基礎年金は20歳以上強制加入
23.厚生年金&共済年金65歳から
24.基礎年金の国庫負担割合は引き上げられた
25.衆議院議員総選挙&参議院議員通常選挙は有権者2票の投票
26.最高裁判所は政党を無視しては議員制民主主義の円滑な運用を期待できないとする判断を示したことがある。
27.政党は所属議員に対する党議拘束はある。
28.憲法に政党の地位に関して規定する条文はない
29.内閣が条約を締結する際、国会による承認は事後でもOK
30.日本の銀行の預金金利上昇は円高に導く
31.日本は中国とEPA結んでない
32.内閣総理大臣の指名において両院の議決が異なる場合は両院協議会の開催は必ず
メセナ文化的・芸術的な支援
政府は農産物の輸出促進するほうしん
介護保険に基づく介護サービスは、必要性の有無や程度についての認定受けた人のみ
国際連盟は経済制裁行うことができたし、常設国際司法裁判所を設置していた。
IDAはIBRDの融資条件では融資を受けられない発展途上国に対して開発資金の援助を行っている。
育児休業や介護休業の取得を男女に認めているのは育児介護休業法
※男女雇用機会均等法は誤り
日本の合計特殊出生率は1.43人
※韓国は1.19でOECDの中で最低。
国家公務員の給与に関しては人事院による勧告制度がある
内閣を代表して議案を国会に提出すること
が内閣総理大臣の権限
建設国債に特例法の制定の必要ない
一般会計の財源不足を補うための赤字国債を発行するために特例法は必要
無担保コールレートからマネタリーベースへ移行
韓国と北朝鮮が国連に加盟したのは冷戦終結後の1991年
休戦の1953じゃない
強制起訴で起訴するのは裁判所が指定した弁護士
検察審査員ではない
委任立法は禁止されてない
行政指導の公平性・透明性を確保するため、行政手続き法が制定されてる
生活保護最多は高齢者世帯
事務への国の関与に不服の地方自治体は国地方係争処理委員会に申し立てOK
条例は罰則を設けることOK
WTOは輸出自主規制を禁止
(GATTはしてなかった)
所有権はフランス人権宣言
ボーダンは国王の絶対的支配を正当化
いざなぎ景気は高度経済成長の後半
総理大臣 国務大臣任命の際に国会の承認はいらない
内閣提出法案の方が議員提出法案より多い
領海 12海里
排他的経済水域 200海里
沿岸国の許可なく他国の船舶は自由に航行できる
国際刑事裁判所は集団殺害犯罪、人道に反する犯罪、戦争犯罪に限定される
※ハイジャック、麻薬は担当しない
国際慣習法では、公海自由の原則(海洋法)や、外交使節の特権・免除に関する条約が成立
ワイマール憲法は生存権、労働基本権など社会権を保障するとともに財産権が公共の福祉により制約されることも明記
戦前の日本に公的扶助と社会保険制度あり
(じゅっ救規則)
健康保険法は1922年
わいせつ出版物の取り締まりは可能
(チャタレー事件は合憲)
教科書検定制度は合憲
行政機関は終審として裁判行えないが
前審はできる
刑事裁判で被害者や遺族が法廷で質問したり法律の適用に意見できる
男女雇用機会均等法改正で
女性にも男性にもセクハラ防止義務あり
パートタイム労働法で労働条件向上を目指した
大規模な株式会社では所有者と経営者が異なることが多い
資本と経営の分離
配当は利益の大きさによって決まる
(あらかじめ決まった額の配当は×)
近年、間接金融から直接金融へ
株式増加で借入金が減少
経常収支＝
貿易収支＋サービス収支＋所得収支＋経常移転収支
国民負担率は
アメリカ<日本<ヨーロッパ(スウェーデン)
知る権利の根拠は表現の自由
プライマリーバランス
公債金-国債費
国連環境開発会議 持続可能な開発 リオ宣言
日本は欧米に比べて高い貯蓄率
2000年代 アメリカや中国への輸出増大
WTOはEPAを禁止してない
日本はODA、贈与少なく、貸付多い
国際連盟も集団安全保障方式採用した
国連は安全保障理事会が必要な措置をとるまでの間に限り、個別的、集団的自衛権の行使を加盟国に認めている。
コメコン解体された
冷戦以降の方がPKOの実施件数増加
検察審査会、不起訴処分が適当かどうかを審査する。有権者から無作為に選ばれた11人
国連人間環境会議 人間環境宣言 かけがえのない地球
情報公開法は行政文書だけ
プライバシーの権利は
私生活をみだりに公開されない→自己に関する情報を自ら管理する
議院立法、国会議員一人では法律案の発議できない、(つまり最低限の人数設定あり)
両議院内に設けられる委員会はその所管に関する事柄に関し、法律案を提出できる
本会議での議決は原則として出席議員の過半数
本会議の開催は総議員の3分の1以上の出席
許認可権の拡大は官僚機構の肥大化に繋がる
生産コストの上昇を要因として生じるコストプッシュインフレ
バブル経済の税収増加で、特別公債の発行額がゼロになったことある
1985プラザ合意
アメリカ大統領死亡→副大統領が大統領に
ドイツ大統領は連邦会議で選出
※直接選挙ではない
イタリア 大統領象徴
フランス大統領の所属政党と首相の所属政党異なる場合がある
参議院議員通常選挙では重複立候補認められてない
※衆議院はOK
11ブロック制は衆議院
都道府県議会と市町村議会は議員定数は条例で定める
法人税はビルトインスタビライザー機能大
拒否権は安全保障理事会における手続き事項以外のいわゆる実質事項の決定のとき
細川内閣 1993年
年金制度は一元化とは言えない
保険料を支払う被保険者は40才以上の国民
皇位は男子に継承されるという明文なし
難民条約 帰国すると迫害される恐れのある人の保護は義務
官僚が答弁する政府委員制度が廃止されて副大臣・大臣政務官制度が導入された
内閣府は2001年中央省庁再編の際に、総理府、経済企画庁、沖縄開発庁が統合されて新設されたもの
第三セクターの中には経営破綻したものもあり行政の責任問われた
政党に対する明文規定なし
政党助成法で国が政党に政党交付金を交付することとなった(国会議員5人以上、国政選挙で2%以上のいずれかに当てはまる政党)
主権という概念 ボーダン
民族自決 ウィルソン
知的財産権に関する国際的紛争は
WTOやWIPOに提訴される
貿易摩擦回避を目的とする日本企業の対米進出増加した
センター倫理
スピノザ 永遠の相のもとに
レオポルド 土地倫理
サンシモン産業社会
介護の社会化
内村鑑三 無教会主義.
サルトル 実存は本質に先立つ.
レヴィナス 他者
ルソー第二の誕生
松陰 一君万民論 天皇中心主義
レヴィストロース 構造主義 野生の思考
カルヴァン 予定説 禁欲的職業倫理
エラスムス 自由意志論
シュプランガー 価値観
マックスウェーバー 禁欲的職業倫理
ショーペンハウアー 盲目的意志
アダムスミス 道徳情操(感情)論
レヴィン 境界人
アダムスミス 共感
カント 義務の念
エリクソン モラトリアム
パース 観念(概念)
2シンボルを操る動物 カッシーラー
類的存在 マルクス
福沢諭吉 門閥制度は親の敵
西村茂樹 儒学を基本として西洋哲学を取り入れた国民道徳の確立主張
日本は少数の難民を受け入れてきた
西光万吉 全国水平社結成
社会契約説 ロールズ
ベルクソン生の躍動 閉じた社会から開いた社会へ
デューイ創造的知性
アウグスティヌス 神の恩寵によらなければ罪からの救いはおろか善を志せない。
神谷美恵子 「生きがいについて」ハンセン病患者の療養所の医師
大乗仏教 一切衆生悉有物性
スンナ(範例)ムハンマドの言行を伝えたもの
アヴェロエスは中世イスラーム世界の哲学者、アリストテレス哲学の研究。ヨーロッパ世界に伝える役割を果たした。
プロティノス プラトンの考えを捉え直す。
万物は一者(ト・ヘン)から成る
恥の文化 ベネディクト
タテ社会 中根千枝
文化の重層性 和辻哲郎
雑種文化 加藤周一
プロタゴラス 万人に妥当する普遍性を持たない
リースマン 現代人は他人がどう思うかを基準に行動する 他人指向型と分析
ベルクソン ホモファーベル
リンネ ホモサピエンス
老子は道が失われてるから仁義といった人為的な徳が説かれると批判した。
サイード オリエンタリズム
レヴィストロース 未開社会にも無意識の構造あるとした
ゲーテ 汎心論
プトレマイオス 天動説
フッサール判断中止
マルクス 革命を通じて私的所有制度を廃棄しなければならない
シュプランガーは6つにタイプ分け
ウパニシャッド カルマ
孟子 為政者が天命にかなっているかは民意に反映される
スピノザ 神は唯一無限の実体
森鴎外 諦念
中江兆民 日本には哲学無かった
夏目漱石 自己本位
ルソー直接民主制
ピコデラミランドラ 自分で自分のあり方を決定する自由意志をもつと主張
エラスムス 教会や聖職者の腐敗と、戦争に明け暮れる貴族の愚行を批判した
仏教に神のような万物の創造主や絶対者は想定されてない
朱子 居敬窮理
孔子は忠恕
中江藤樹 愛敬
イド(エス)快楽原則に従う本能的・衝動的な部分
ヤスパース 実存的交わり 愛しながらの闘い
一遍 捨聖
イエスは律法を批判したけど、廃せとは言ってない
ヒューム懐疑論
